文書に「ISO 6789」とだけあり、年版や部番号がなくても十分ですか?

対象規格:ISO 6789:2003、ISO 6789-1:2017、ISO 6789-2:2017 · 更新日 2026-10-27

技術監修:Alston Hsiao(Chieh-Jen Hsiao)、STAND CTO

要点

十分とはいえないため、供給者に年版の追記を依頼し、2017 年版の場合は Part 1、Part 2、または両方のどれに基づくかも確認してください。 その情報がなければ、どの手順や文書要求に照らして確認するかが定まりません。ただし、それだけで測定結果が直ちに無効になるわけではありません。

部番号を確認し、文書が示す内容を把握する

ISO 6789-1 または ISO 6789-2 とあれば 2017 年版です。2003 年版は部に分かれていないためです。部番号も年版もなく「ISO 6789」とだけある文書は、実務上は 2003 年版や旧来の表記を引き継いだものが多いものの、断定はできません。まず供給者に年版の追記を依頼し、発注時も注文書に「ISO 6789:2003」または「ISO 6789-1:2017」と明記してください。

ISO 6789:2003 は、手動式トルクツールの要求事項と校正手順を 1 つの規格にまとめています。2017 年の分割後は、Part 1 が適合性試験、表示、適合宣言を、Part 2 が校正と測定の不確かさを扱います。「ISO 6789」だけでは、その文書が何を証明しようとしているのか分かりません。

例えば、購買担当者は納入工具の適合性を確認したい一方、品質管理担当者は各校正点の結果と不確かさを必要としている場合があります。双方が「ISO 6789 の文書を添付」とだけ伝えると、供給者が数値入りの文書を提出しても、どちらかの問いに答えていないことがあります。適用規格を完全に記載することが、必要な証拠を明確にする出発点です。

供給者には何を追加確認すればよいですか?

以下は文書の受領時や調達時の確認に関する提案です。規格の必須記載事項を新たに追加するものではありません。

不明な点追加確認する内容
どのルールを適用したか完全な規格番号、年版、2017 年版の場合は部番号
文書が何を示しているか適合宣言か校正証明書か。両方ある場合は、それぞれの適用規格
どの工具の結果か型式、製造番号、トルク範囲または固定値、操作方向が納入工具と一致しているか
今回の用途を満たすか取り決めた判定、測定結果、不確かさの情報が含まれているか

Part 1 の適合宣言と Part 2 の校正証明書は、いずれも該当する部に基づく文書であることの明示が要求されています。実務では、受領者が推測せずに済むよう、年版も併記することをお勧めします。別添資料に詳細がある場合は、本体の文書と確実に対応しているかも確認してください。

情報がそろったら、その年版に照らして確認する

供給者が 2003 年版に基づくと確認した場合は、まず購買仕様や顧客との取り決めでその年版を受け入れているかを確認し、その年版に沿って文書を読みます。2017 Part 2 の情報がないという理由だけで旧版の文書を無効と判断しないでください。また、2003 年版を現行の ISO 規格と表現してはいけません。

2017 Part 2 による校正が必要なら、対応する作業が実施され、校正証明書の内容が整っているかを確認します。規格名の追記で解消されるのは、適用規格が不明という問題だけです。手順、工具の識別、結果は別途確認しなければなりません。文書の正しさと用途への適合性は、最終的にその実際の内容によって裏付けられます。